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通院保障はホントに必要?がん保険と医療保険で違う必要性!

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通院保障はホントに必要?がん保険と医療保険で違う必要性!

保険の通院保障は、医療保険では必要性が低く、がん保険では必要性が高いといえます。なぜ、このように保険によって必要性が違うかというと、医療保険とがん保険で通院保障の内容が違っていて、さらに実際の通院治療にかかる費用も一般の病気やけがとがんで違っているからです。

だから、通院でも保険が使えてお得そうという理由だけで通院保障をつけてしまうと、せっかくの保障があまり意味のないものになってしまうこともあります。

そんな失敗をしないように、ここからは医療保険とがん保険のそれぞれについて、通院保障の内容と必要性について詳しく説明していきます。ぜひ参考にしていただき、適切な保険選びにお役立てください。

1. 通院保障の必要性は保険によって違う

通院保障とは、通院による治療に対して給付金が出る保障です。代表的なものは、通院1日につきいくらと決まっている通院給付金で、この通院給付金は医療保険、がん保険ともに同じようにあります。

さらに、がん保険についてみてみると、がんの放射線治療や抗がん剤治療に備えられる治療給付金なども通院治療に備えられる保障であり、広い意味で通院保障とみることができます。

このように通院治療のための保障は、一般的な医療保険とがん保険では保障の内容・範囲にも違いがあり、その必要性も違ってくることになります。

以下、それぞれの保険について詳しく内容をご説明していきます。

2. 医療保険の通院保障は必要性が低い

医療保険の通院保障である通院給付金は、その保障内容からするとあまりメリットがあるとはいえません。

2-1. 医療保険の通院給付金とは

医療保険の通院給付金は、入院給付金が入院1日につきいくらとなっているのと同様に通院1日につきいくらと決まっています。

通院給付金の日額は、入院給付金の日額の6割となっている商品や一定の金額に決まっている商品などがありますが、一般的には3,000円から6,000円くらいの額であることが多いようです。

2-2. 通院給付金が出るのは入院したとき

通院給付金は、病気やけがで通院すれば支払われると思っていると、それはちょっと違います。

通院給付金が支払われる通院には条件があり、通常、その条件は入院給付金が支払われる入院をした場合の退院後の通院となっています。一部に入院前の通院も通院給付金の支払対象にしている保険もありますが、多くの保険は退院後の通院のみを保障していますし、いずれにしても入院することが前提となっています。

また、保障される退院後の通院についても、退院の翌日から120日以内または180日以内の通院で、かつ通院の限度日数は30日というのが一般的です。

一般的な通院給付金の対象となる通院

このように通院給付金は、実は支払対象となる通院がかなり限定されています。
退院後の通院といっても、通常は病気やけが回復して退院するわけですから、多くの場合は退院後に通院してもせいぜい数日くらいで終わるのではないでしょうか? その場合、受け取れる通院給付金の額もたいした金額ではありませんし、そもそも負担する医療費もそんなに大きな金額にはならないでしょう。

また、もし退院後に長期間通院しなければならないような病気やけがをした場合のことを考えても、通院給付金は退院後120日以内や180日以内でかつ30日分の通院しか保障されないので、長期通院には十分に対応しきれないという現状があります。

2-3. 医療保険の通院保障の必要性が低い理由

前節まででみてきたように、医療保険の通院給付金は、支払い対象となる通院が少なく保障額も十分とはいえなさそうですが、その通院保障に対する保険料はいくらかかるのでしょうか?

30歳男性が終身医療保険に加入した場合に、日額3,000円の通院保障をつけると、80歳までの特約保険料の支払額の合計は約15万円になります。これは通院給付金50日分の金額です。

決して高い保険料ではありませんが、一生のうちに退院後の通院をこれだけすることになるかどうかを考えると、無理に通院保障をつけなくても、その分を貯蓄で備えてもいいような気がします。

<通院保障の特約保険料例>
A終身医療保険(被保険者:30歳男性/保険料終身払い)

通院保障の内容 特約保険料
月額 80歳までの支払額
通院日額3,000円 246円 147,600円
通院日額6,000円 492円 295,200円

3. がん保険の通院保障は必要性が高い

がんの通院治療は医療費が多くかかったり通院が長期化したりする可能性があることから、がん保険の通院保障の必要性は高いといえます。

3-1. がん保険の通院保障は大きく3種類

がんの通院治療に備えられる保障として、最も基本的なものは、退院後の通院に備える通院給付金です。その他には、放射線治療や抗がん剤治療の治療費に備える治療給付金、退院時にまとまったお金を受け取れる退院療養給付金があります。

<がんの通院治療に使える保障>

保障の種類 保障内容
通院給付金 がんの治療で通院したときに、通院日数に応じて支払われる給付金です。支払い条件は保険会社によって違っていますが、一般的に医療保険の通院給付金よりも対象となる日数が多くなっています。
治療給付金
・放射線治療給付金
・抗がん剤治療給付金
・ホルモン剤治療給付金
入院の有無にかかわらず、所定の放射線治療、抗がん剤治療、ホルモン剤治療などを行ったとき(1ヵ月ごと、2ヵ月ごとなど)に、治療給付金が支払われます。
退院療養給付金 がんの治療で入院して退院するときに、一時金としてまとまった金額を受け取ることができます。退院後の治療費に備えることができます。

がん保険の通院給付金の支払い条件は保険会社によって違いて、以下のような条件があります。

  • 治療のための入院を終えて退院した後1年以内の通院について支払われる
  • 入院前の通院、退院後の通院について支払われる
  • 入院の有無に関係なく所定の治療を受けるための通院で支払われる

さらに通院給付金が支払われる限度日数については、対象となる通院であれば無制限に支払われるか、もしくは限度日数があっても医療保険より保障日数は多いのが一般的です。

3-2. がん治療は入院から通院へ

がんの治療は、以前は外科的な手術がメインで入院して手術するというのが普通でした。現在も外科的手術がメインであることにはかわりありませんが、手術とあわせて放射線治療や抗がん剤治療を受けたり、がんの種類や症状によっては手術をせずに放射線治療、抗がん剤治療のみで治療をするケースも増えてきています。また放射線治療、抗がん剤治療においても、かつては入院をともなっていたものが、医療技術の進歩とともに通院による治療が増えてきています。

厚生労働省の「平成25年 我が国の保健統計」をみてもがん治療において入院受療率より通院受療率のほうが近年増えてきており、数字にもあらわれています。

がん(悪性新生物)の受療率の推移

(出典)厚生労働省「平成25年 我が国の保健統計」より

3-3. 通院保障が必要な理由

前節でみてきたように、がんの治療は入院を伴うというものから通院による治療へ移行してきています。放射線治療や抗がん剤治療などは、定期的に通院しながら一定期間に複数回の治療を繰り返します。その費用はがんの種類や症状、治療方法(放射線や抗がん剤の種類)などによって違いますが、自己負担額が数十万円くらいはかかってきます。治療が長期化すれば、負担額はどんどん増えていきます。

がんの場合の通院は、一般的な病気やけがによる入院後の通院とは違い、本格的な治療で費用も多くかかってくるので、通院保障の必要性はかなり高いといえるでしょう。がん保険では通院給付金や治療給付金などの通院治療に備えられる保障が充実してきていますので、ぜひご活用ください。特に入院・通院に関係なく治療に応じて支払われる治療給付金の位置づけが重要になっています。

4. まとめ:がん保険なら通院保障をしっかり検討

一般的に、医療保険につける通院保障は入院後の通院についての保障であり、保障額もそれほど大きくありません。特別なメリットもなく、必要性はあまり高いとはいえません。

一方、がん保険につける通院保障は、放射線治療や抗がん剤治療などの本格的な治療の医療費に備えることができる保障なので、ぜひ加入しておきたい保障です。がんの治療法はどんどん進歩していっていますので、古いがん保険に加入しているという方は、これを機会に通院治療に対応した保障になるような見直しをすることをおすすめします。

※記事内容の利用・実施に関しては、ご自身の責任のもとご判断ください。
※掲載している情報は、記事公開時点での商品・法令・税制等に基づいて作成したものであり、将来、商品内容や法令、税制等が変更される可能性があります。また個別の保険商品の内容については各商品の約款等をご確認ください。

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